【私教育新聞第135号】ジョニー藤村の教育×経営論｜藤村賢志氏「教育現場にも、広報の専門家を！」

どんな学校や塾が、広報に弱いのか？
　私が経営する株式会社リクメディアは、通信制高校の合同説明会事業を全国で展開しているため、
通信制はもちろん、全日制の中高や学習塾、大学の経営層とも日々お話しします。
その中で分かったことは、広報が弱いのは、生徒募集に困っている学校や塾だけではありません。
偏差値の高い私立中高、指導に定評のある学習塾ほど、実は広報が弱いのです。
　理由は、広報に力を入れる必要がなかったからです。教育力と偏差値が生む口コミが、
広報を代行してくれました。しかし今、保護者や生徒のニーズは多様化しています。
口コミが伝えるのは過去のニーズ・実績で、それだけでは選ばれない時代になってきています。

TikTokより先に、Zoomです
　Webマーケティングや広報と聞くと、
TikTokやInstagramを思い浮かべる方が多いはずです。問題はもっと手前にあります。
「来月オンライン説明会を開くとして、ZoomのURL発行から当日の進行まで、
外部に頼らずできる職員は何人いますか」と聞くと、即答できる経営者は意外と少数です。
しかも本番では音声の途切れなど不測のトラブルが起き、想定以上の慣れが要ります。
　対面での学校説明会に来るのは志望度の高い層で、
迷っている層に届くのは入口の軽いオンラインです。ところが……